Titan FXの入金方法

Titan FXが用意している入金方法は以下のとおりです。

手数料 反映時間 日本在住者
カード
(VISA、Master、AMEX)
無料 即時 利用可
bitwallet 無料 即時 利用可
Neteller 無料 即時 利用不可
Skrill 無料 即時 利用不可

クレジットカード・デビットカードでの入金

最も楽なのはクレジットカードまたはデビットカードを用いた入金。クレジットカードやデビットカードで入金したケースでは、振込手数料はTitan FX側が負担してくれるため無料となります。自動処理されているのでほとんどリアルタイムで着金します。

Titan FXでカード入金するためには、一番にクライアントキャビネットの入金ページにある「新しいクレジットカードの登録」ボタンからカード情報を登録する必要があります。

今はVISA、Mastercard、アメリカン・エキスプレス(AMEX)の3ブランドに対応しており、JCBは非対応となっています。

とは言っても、VISA・Master・AMEXのカードであればなんでも使えるということを意味しているのではありません。例えばVISAカードひとつとっても、三菱UFJや住信SBIのVISAカードは100%弾かれる一方、楽天のVISAカードは成功例が多く報告されています。

bitwalletでの入金

bitwallet(ビットウォレット)とは、現在多くの海外FXブローカーが入出金方法として採用しているオンライン決済サービスで、法定通貨(日本円・米ドル・ユーロ)の保管および送金に加え法定通貨の売買もできるオールマイティサービスです。

シンガポール法人のe protections Pte. Ltd.(イープロテクションズ)が運営元ですが、日本人スタッフが何人か在籍しており、サイトはすべて日本語化されているほか、メールでのやり取りもすべて日本語。英語に慣れていない方でも安心して使えるのが醍醐味です。

bitwalletを用いてTitan FXへ入金する場合、まずはbitwalletの口座へ入金する必要があります。国内振込で入金(銀行→bitwallet)する場合は入金額の0.5%、カードで入金(カード→bitwallet)する場合は4~5%の手数料が掛かりますが、bitwalletとTitan FX間の入出金は手数料無料かつリアルタイム反映です。

ちなみに、Titan FXでは満18歳以上であれば未成年でも口座開設できますが、bitwalletを利用できるのは満20歳以上の方に限ります。従って、未成年の方はカード入金一択となります。

Titan FXの出金方法

手数料 反映時間 利益分出金 日本在住者
カード 無料 数日~2週間ほど 不可(入金額まで) 利用可
bitwallet 無料 24営業時間内 利用可
海外銀行送金 為替手数料と被仕向手数料 数日 利用可
Neteller 出金額の3.75% 24営業時間内 利用不可
Skrill 出金額の3.75% 24営業時間内 利用不可

入金したカードへの返金

カードで海外FX業者へ入金した場合はショッピング枠で決済されるため、出金については「返金」という扱いで処理されます。入金分を「商品代金」に置き換えて考えてみると、商品代金以上の返金というのはあり得ない話なので、入金額以上の出金はできない仕組みとなっています。

カード入金した場合、出金する際にはまず入金分を返金扱いで相殺し、残った利益分は海外銀行送金もしくは電子ウォレット(bitwallet、Skrill、Neteller)で引き出さねばならないというルールが設けられています。カード入金したにも関わらずカード入金分をも電子ウォレットへ引き出す、もしくはカード入金額以上をカードで引き出すことはできません。

入金と同じく、カード出金(返金)についても手数料無料です。カードへ反映されるまでの期間はカード会社によります。早いと1~2営業日後、遅いと1~2週間掛かってしまうこともあります。

bitwalletへの出金

bitwalletで出金する場合、Titan FXからbitwalletへの送金手数料は無料ですが、bitwalletから日本国内の銀行へ引き出す段階で一律824円の手数料が掛かります。国内銀行の振込手数料に比べると割高ですが、数千円取られてしまう海外送金に比べるとかなり割安です。

Titan FXからbitwalletへの送金は通常24営業時間内に処理され、その後bitwalletから国内銀行への出金は3営業日ほどかかります。

現在最も安上がりで、スピーディーな出金方法ですが、唯一のデメリットといえば口座開設の手間でしょう。bitwalletにおいても、本人確認作業があり、IDセルフィー(運転免許証やパスポートなど顔写真付きの証明書と本人の顔が収められた画像)と現住所確認書類(住民票や各種請求書など)を提出しなくてはなりません。